ハウジングトリビューン創樹社

2010.9.10 No.15,16 Vol.394

かつての日本では、民家や町家をはじめ、神社や寺院、城など様々な建築物が木造で建てられていた。日本ほど多様な木造建築のある国は世界を見渡しても他にないだろう。こうした木造建築物は、国内の豊富な森林資源と、高度で熟練した大工技術に支えられていた。しかし、戦後、関東大震災や戦時中の空襲による戦災の教訓から都市不燃化の波が全国に波及する。一部の住宅を除き、地方都市も含めて公共の建物をはじめ建築物の多くが鉄筋コンクリートで建てられるようになり、木造は大きく衰退した。木造の衰退で国産材の流通経路も切断され、森林の荒廃を招くことになった。

　しかし、ここへ来て木造建築に再び脚光が当たっている。木材は光合成によって固定された炭素を貯蔵しており、住宅などに利用することでＣＯ２削減につながる。地球温暖化など環境面に大きく寄与するのだ。また、健康面からも自然素材が見直されており、生活者の間で「木造の家を建てたい」と考える人が増えてきている。

　こうしたなか、国でも環境対策や木材産業振興の観点から、新法の策定をはじめ木造建築に対する様々な支援をスタートさせている。「燃える」という木材最大の欠点についても、不燃化に向けた技術開発が進み、大型建築物にも木造化の道が拓けようとしている。木の家リバイバル――。木造建築復権に向けた動きをあらゆる角度から考察していく。

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